『地震予知の研究は防災を翻弄してきた。学者の有志が「地震予知－現状とその推進計画」をまとめ、１９６５年に国の地震予知研究計画が始まった。「明日起きても不思議ではない」とされた東海地震説を機に、７６年に地震予知推進本部が設置された。７８年には大規模地震対策特別措置法ができ、東海地震の予知を前提とした防災対策がつくられた。気象庁の「判定会」の予知にもとづき首相が警戒宣言を出す体制ができ、非現実的な訓練も繰り返されてきた。
９５年に阪神・淡路大震災が発生。「関西で大地震があるとは知らされていなかった」と批判された。予知への風当たりも強まり、・・・２０１１年の東日本大震災はマグニチュード（Ｍ）９の巨大地震だった。長期予測にはない規模で研究の問題が浮かび上がった。日本地震学会は、地震学で何ができ、何ができないかの「等身大」の姿を伝える行動計画をまとめた。：朝日新聞 2024/03/25』
地震の種類の一つに陸のプレートと海洋のプレート付近で発生する「海溝型地震」があり、それにはプレート間地震と、プレート内地震のスラブ内地震があります。もう一つに陸域や沿岸部の浅い場所（深さ約２０ｋｍ以浅）で発生する「断層型地震」があり、この他に火山の活動に伴ってその周辺などで発生する「火山性地震」があります。
普通の海溝型地震は百年単位で繰り返され、断層型地震の活断層で起きる地震は数千年単位とされていますが、その活断層は日本に分かっているだけでも約２０００箇所もあります。
北海道地方ではその太平洋側沖合の千島海溝や日本海溝から陸側下へ沈み込む境界付近で、東北地方でも太平洋プレートの沈み込む境界付近で、関東地方では太平洋プレートの他に相模湾から房総半島沖合にかけての相模トラフから陸地の方へ沈み込むフィリピン海プレート境界付近で、中部地方では駿河トラフや南海トラフから陸側に傾き下がるプレート境界付近で、近畿地方では太平洋沖合の南海トラフから陸地の方へ沈み込むフィリピン海プレートと陸のプレートとの境界付近で、中国･四国地方でも南海トラフから陸地へ沈み込むプレート境界付近で、九州・沖縄地方では太平洋沖合の南海トラフや南西諸島海溝（琉球海溝）から陸地へ沈み込むプレート境界付近で地震が発生します。
そして、上の陸地の方へ沈み込むプレートの境界付近の他に、陸域のやや深い場所のプレート付近でも地震が発生することから、それぞれの地震の発生する所のひずみの蓄積や構造等が異なるので、何がどうなったら地震が発生するのかを定性的に言えたとしても、決定的には時間も含め場所や大きさなど示すことは不可能なのです。
| マグニチュード | 世界の地震回数（１年間の平均） | 日本及びその周辺の地震回数 | ||
| (１年間の平均) | 備 考 | (１年間の平均) | ２０１１年 | |
| Ｍ３．０～３．９ | １３０，０００ | 推定値 | 約３，８００ | － |
| Ｍ４．０～４．９ | １３，０００ | 推定値 | 約９００ | － |
| Ｍ５．０～５．９ | １，３１９ | １９００年以降のデータによる | １４０ | ６６５ |
| Ｍ６．０～６．９ | １３４ | １７ | １０７ | |
| Ｍ７．０～７．９ | １７ | ３ | ８ | |
| Ｍ８．０以上 | １ | 0.2(10年に２回) | １ | |
地震防災研究推進本部の素材集「日本列島周辺のプレート」の名称部分を追記等の上作成
東日本では太平洋プレートの境界沿いにはＭ５やＭ６の地震が頻々と発生して有感になります。さらに数十年～百年に一度程度Ｍ７～８の地震が発生し、千年に一度程度それらを数個まとめた領域で東北地方太平洋沖地震のようなＭ９の地震が発生します
西南日本のフィリピン海プレートの境界沿いには通常はＭ５以上の地震発生は殆ど見られず、昭和の東南海地震と南海地震の後数年間余震として中程度の地震が発生する他は、微小地震が散発的にしか発生していないが、南海トラフでの宝永地震のような最大規模な地震も発生しています。
地震防災研究推進本部「主要活断層の評価結果図」の名称部分を追記等の上作成
写真（左）（右）：大森房吉・今村明恒（共に東京帝国大）
関東大震災(１９２３年：大正１２）の１８年前（１９０５年）に、地震学教室助教授だった今村明恒は、雑誌「太陽」９月号に論文「市街地における地震の生命及び財産に対する損害を軽減する簡法」を発表。その１か月後に著書「地震学」を著し『斯東京に於いて数百ないし数千の死者を出したる特別の大震は、慶安２年、元禄１６年及び安政２年に起こりたるものの３回にて、１０３年となる今、安政２年を去ること今明治３８年には正に５０年なるを以って、今後５０年の間には再び斯の如き破壊力が暴を逞しくする時期に到着するものと覚悟せざるべからず』と震災予防に警鐘を鳴らした。今村は東京における地震の際に引き起こされる火災による災害についてもとりあげ、被害想定をおこなっている。
この記事は、その時は大きな話題とならなかったが、年が明けた１９０６年１月１６日の「東京二六新聞」が、丙午年の都市の迷信にあわせてセンセーショナルに記事を掲載した。騒動は大きくならないように思えたが２月に東京湾に大きな地震が発生し、東京湾近郊での被害もあり人々が大きな不安におちいった。そこに流言等も飛び交い大きな騒動になったと言われている。
あまりに社会的に大きな騒動となってしまったため、上司である地震学教室の主任教授だった大森房吉は、その年の雑誌「太陽」の３月号で『本年は丙午の年ならば、火事多かるべきとの俗説ありしところに、今後約５０年の内に、東京に大地震起りて、２０万人の死傷者を生ずべしとの浮説、一たび現れしより、頗る人心を動揺せしめ、東京が今にも丸潰れになる程の災害を蒙るべきことは、学理に争う可からざる事実なり、などとの噂広まり、世人の迷惑せること少なからざるが、元来不完全なる統計に依れる調査を基として、間違無く将来の出来事の事実を予知し得べきにも非ず。東京激震の如きも、結局地震の起これる平均年数より生ぜるものなれば、学理上の価値は無きものと知るべきなり。』と、今村の説を根拠の薄い”浮説”であると説き，厳しい言葉で今村の説を否定し騒動を沈めた。
そして１９２３年に関東地震が発生するのである。この関東地震発生の前に大森房吉は、近々発生する関東地震を予見することなく、オーストラリアのメルボルンで開催された汎太平洋学術会議に出席した。会議後訪問したシドニーのリバービュー天文台で、目の前に置かれた地震計の針が大きく動くのを見て、それが東京近郊で発生した関東地震であることを知って愕然とする。帰りの船の中で、その時罹患した脳腫瘍が悪化し、病に伏せってしまう。その病に加え責任の大きさに苦しむ大森博士を横浜港まで足を運び出迎えたのが今村明恒であった。
さまざまな要因が重なって発生した騒動であるが、その原因の一つに情報の伝え方がある。その情報の発信の仕方ひとつでセンセーショナルな騒動に変わってしまう。災害の多い日本では情報の発信ということに十分注意を払いながら伝えることの重要性を教えてくれているように思われる。
（東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター：研究レポート大森ＶＳ今村論争を一部使用して作成）
| 日時（日本時間） | 順位 | 発生場所 | マグニチュード（ＭＷ） |
| ２０１２年 ４月１１日 | ９ | インドネシア、スマトラ島北部西方沖 | ８．６ |
| ２０１１年 ３月１１日 | ３ | 日本、三陸沖、東北地方太平洋沖地震 | ９．１ |
| ２０１０年 ２月２７日 | ６ | チリ、マウレ沖 | ８．８ |
| ２００５年 ３月２９日 | ９ | インドネシア、スマトラ島北部 | ８．６ |
| ２００４年１２月２６日 | ３ | インドネシア、スマトラ島北部西方沖 | ９．１ |
| １９６５年 ２月 ４日 | ８ | アラスカ、アリューシャン列島 | ８．７ |
| １９６４年 ３月２８日 | ２ | アラスカ湾 | ９．２ |
| １９６０年 ５月２３日 | １ | チリ | ９．５ |
| １９５７年 ３月 ９日 | ９ | アラスカ、アリューシャン列島 | ８．６ |
| １９５２年１１月 ５日 | ５ | カムチャッカ半島 | ９．０ |
| １９５０年 ８月１５日 | ９ | チベット、アッサム | ８．６ |
| １９０６年 ２月 １日 | ６ | エクアドル沖 | ８．８ |
地震記号例（記号位置：概ねの震央：気象庁震度データベース（１９１９年以降））
◎：海溝型 Ｍ８．０以上、○：海溝型 Ｍ７．０以上、△：断層型
×：１９１９年以前の地震（震央不明：想定）
参考：令和６年理科年表（国立天文台）机上版：日本付近のおもな被害地震年代表
：「世界の被害地震の表」https://iisee.kenken.go.jp/utsu/index.html